最近つみたてNISA始めたんだけど、目標金額に達したらどうやってやめればいいの？
毎年4％だけ切り崩していくと、長期間元本が減っていかないという研究結果が出ていますよ。細部は下で説明しています。
出口戦略「4％ルール」とは
4%ルールとは、仕事を退職した後の資産運用における基本的な指針で、資産を長期間維持しながら生活費をまかなうための方法です。このルールは、FIRE（経済的自立と早期退職）の実現にも重要な役割を果たします。
4％ルールの根拠
4%ルールの根拠は、主にアメリカの「トリニティ・スタディ」という研究に基づいています。この研究では、退職後の資産取り崩し率を検証し、資産が長期間枯渇しないための安全な引き出し率として「4%」が導き出されました。
トリニティ・スタディの概要
- 1926年～1995年の70年間を対象に、株式と債券を組み合わせたポートフォリオ（株式50%、債券50%）でシミュレーション。
- 年間引き出し率を3%～10%で検証した結果、4%であれば30年間資産が枯渇する確率が非常に低い（95%以上の成功率）と結論付けられました。
米国市場のデータ
米国株式（S&P500）の1945年～2020年の平均成長率は約7%、同期間の平均インフレ率は約3%。これらを差し引いた4%が「安全な引き出し率」とされています。
運用中の資産成長
資産を取り崩しながらも投資運用を継続することで、元本が増えるケースも多く見られました。多くのシナリオで資産残高が当初より増加したことも確認されています。
トリニティ・スタディのアップデート
- 2011年トリニティ・スタディ筆者自身で検証データを更新。結論は大きな変化はなし。
- 2018年他の研究者によってトリニティ・スタディのアップデートを実施。同じポートフォリオで4％ルールを検証した結果、35年後に96％、40年後に86％資産が残っているという研究結果が出た。
出典:Financial Planning Association
「Sustainable Retirement Spending with Low Interest Rates: Updating The Trinity Study」
2つの取り崩し方法
定額方式
- 引退時の資産×4%を毎年一定額で引き出す。
- メリットは安定した収入が得られる。
- デメリットは市場変動で資産が枯渇するリスクあり。
定率方式
- 毎年の資産残高×4%を引き出す。
- メリットは資産が減りにくい。
- デメリットは市場低迷時に収入が減少。
質問コーナー
何に投資すれば良いの？
結論、米国株式と米国債券を50%50%の割合で投資しておきましょう。株式はS&P500債券はTLTがおすすめです。米国長期国際ETFのTLTは、米国株式と反対の値動きをする傾向があり、S&P500と合わせて持つとリターンが安定します。
出口が近づいた時にあまり考えたくありませんから、シンプルなポートフォリオを組んでおきましょう。
日本でも可能なの？
為替リスクがあるので、円ベースではなくドルベースで取り崩せば大丈夫です。
優良なアクティブ投資だともっと上手くいくのでは？
ファンドマネージャーへの手数料がかえって成功率を下げます。また長期で見たとき、大半のアクティブファンドはインデックスファンドには勝てません。
難しいことを考えずに済むインデックスファンドに投資する方がいいと言えるでしょう。
4%ルールをより成功に近づけるためには
- 取り崩し率を低くする。4%→3%
- インフレ率を高めに考慮する。
- 暴落相場では取り崩し額を少なくする。
- 暴落相場時のために現金を用意しておく。
- つみたてNISAの非課税枠を利用する。
つみたてNISAをまだ始めてない方は、ぜひこの記事をご覧ください。【徹底解説】誰でも簡単に資産運用！SBI証券で新NISAを始める方法
まとめ
4%ルールとは、仕事を退職した後の資産運用における基本的な指針で、資産を長期間維持しながら生活費をまかなうための方法です。
取り崩し方法には、定額方式と定率方式の2種類があり、どちらも4％ルールと呼びます。
対策をしっかりすれば、日本でもほぼ100%の確率で成功するので、インデックス投資をやっている方は、是非出口戦略も考えておいてください。
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